学校の沿革   
　昭和10年2月、大阪府泉北郡取石尋常小学校として創立。5月に現在の学校記章を制定。昭和11年9月に現在の位置に新校舎を設立移転し、昭和17年に西校舎が増設される。
　昭和28年に高石町と取石村が合併し、高石町立取石小学校と改称。その後台風の被害を受けたが、昭和37年に鉄筋3階建て6教室の校舎が、昭和38年には鉄筋給食場が落成する。
　昭和41年、清高小学校新設のため校区変更。昭和47年加茂小学校新設のため校区を変更し現在に至る。
　本校の大きな特色として、異年齢集団としての色別たてわり活動がある。6年生の学級数で色を決定し、児童は色別帽子を着用する。
　平成19年より2年間、文部科学省の「伝え合う力を養う調査研究事業」を、平成20年は道徳教育実践研究授業「伝え合う力、かかわる力をはぐくむ道徳教育」(名称変更)の指定をうけ、研究成果を2月に発表した。平成21・22年度には、文部科学省より道徳教育実践研究事業の指定を引き続き受け、学習指導要領の趣旨及び児童や家庭の実態を踏まえ、創意工夫を生かした道徳教育を推進するための実践研究を行い、豊かな心と温かい人間関係の育成をテーマに、11月に取石中学校と連携し授業公開を同日開催し、共に研究成果を発表した。平成23年度より「言語活動の充実」をめざして、平成27年からは「書く力を高める」ことに焦点を絞り授業改善に取り組んでいる。令和元年度より、学校図書館担当が中心となり、「読書センター」「情報・学習センター」としての機能を拡充させ「主体的・対話的で深い学び」の実現をめざした授業改善に全校で取組んでいる。令和元年１０月に中学校区の公開授業を全クラスで開催。令和４年度より通級指導教室が設置される。
 
沿革の概要
 
昭　和 平　成
10年 2月 大阪府泉北郡取石尋常高等小学校創立 2年 4月 第18代西川八郎校長就任
初代豊買栄太郎校長就任 3年 9月 大規模改修工事完工（校舎内外・排水周り）
3月 第2代田守真次校長就任 4年 4月 大規模改修工事完工（校舎内外・排水周り）
11年 9月 現在の位置に新校舎建設 5年 4月 第20代森川　亨校長就任
14年 1月 第3代茶谷　弥校長就任 10年 4月 第21代岩尾　廣校長就任
16年 4月 泉北郡取石国民学校と改称 12年 4月 第22代大原　慧校長就任
17年 西校舎増築完工 16年 4月 第23代高橋康子校長就任
18年 4月 第4代奥村健一郎校長就任 18年 4月 第24代田坂ひろ子校長就任
22年 3月 第5代土師半六校長就任 20年 2月 文部科学省指定「伝え合う力を養う調査研究事業」
研究発表
4月 泉北郡取石村立小学校と改称
23年 5月 第6代青木　柳校長就任 20年 4月 第25代澤田久子校長就任
24年 9月 2階校舎及び講堂移築完工 11月 加藤山崎基金より校舎の内装改修寄贈
28年 4月 高石町立取石小学校と改称 21年 2月 文部科学省指定「道徳教育実践研究事業」研究発表
29年 7月 第7代青木　一校長就任 3月 学校プール完成
32年 4月 学校給食開始 22年11月 文部科学省委嘱「道徳教育実践研究事業」研究発表
第8代藤井一雄校長就任 23年 2月 体育館改修工事完了
33年 4月 第8代藤井一雄校長就任 管理棟屋上に太陽光パネル設置
34年 1月 第10代横超乗雲校長就任 23年 8月 普通教室・音楽室にエアコン設置
37年 1月 第10代横超乗雲校長就任 28年 4月 第26代末本裕喜校長就任
40年 4月 第11代藤岡尚道校長就任 29年 9月 1階トイレ改修工事完了
41年11月 高石市立取石小学校と改称 30年 7月 公益財団法人 日本教育公務員弘済会より図書寄贈
12月 屋内運動場完成 9月 公益財団法人 森教育振興会より教育機器寄贈
45年 4月 鉄筋4階建普通教室完成 10月 公益財団法人 きんき教育文化財団より図鑑一式寄贈
第12代北野忠夫校長就任 31年 3月 高石市立北幼稚園より学校図書館用本棚セット寄贈
45年10月 鉄筋4階建(便所・保健室・普通教室)完成 4月 第27代吉田種司校長就任
  鉄筋4階建（特別教室）完成 令　和  
48年 4月 第13代戸田四郎校長就任 元年 9月 公益財団法人 森教育振興会より図鑑一式寄贈
49年 4月 第14代加藤為一校長就任 2年 3月 3階洋式トイレに改修
12月 東校舎完成 3年 4月 第28代竹内弘仁校長就任
54年 4月 第15代船橋善哉校長就任 7月 体育館にエアコン設置
56年 9月 校地拡張終了 4年 4月 通級指導教室設置
58年 4月 第16代田仲康男校長就任
59年 3月 体育館・運動場透水管・バックネット工事竣工
60年 2月 創立50周年記念事業
62年 4月 第17代松永七郎校長就任
11月 文部省指定「体力つくり推進」研究発表